あなたの算定、1件で数千円損してますよ
超音波ガイド下注射は「単に当てた」では算定できません。リアルタイムで針先を確認しながら実施し、その記録が残っていることが前提です。画像保存やレポートがないと査定されるケースは珍しくありません。ここが落とし穴です。
また、施設基準として機器の保有や適切な管理体制が求められます。ポータブル機器でも可能ですが、画像の保存環境が整っているかが重要です。つまり記録が命です。
この要件を満たさない場合、通常の注射扱いとなり、数百点単位で差が出ます。1日5件で考えると月数万円規模の差になります。痛いですね。
点数は手技や部位によって異なりますが、一般的には数百点〜1000点前後の加算イメージです。ただし、同日に類似の画像診断や処置を行った場合は減算や算定不可になることがあります。ここが重要です。
例えば、同部位で既に超音波検査を実施している場合、「ガイド目的の追加算定」が認められないケースがあります。二重評価はNGです。
また、関節内注射や神経ブロックと併用する場合、どちらを主とするかで算定が変わります。主従関係がポイントです。
こうしたルールを知らずに請求すると、返戻や減点が積み重なります。結論は併算定整理です。
査定で最も多いのは「記録不足」です。画像がない、所見がない、目的が曖昧などが典型例です。これは頻発です。
必要な記録は以下のように整理できます。
・針先位置の確認画像
・穿刺部位と目的の記載
・リアルタイム使用の明記
これらが揃っていれば、査定リスクは大きく下がります。〇〇が条件です。
記録対策としては、電子カルテテンプレートを整備し、入力漏れを防ぐのが有効です。記録漏れリスク→効率化→テンプレート設定という流れです。1回設定するだけで継続的に防げます。これは使えそうです。
意外に多いのが「併算定不可」の見落としです。特に画像診断との重複が問題になります。ここは盲点です。
例えば、同一部位での超音波検査とガイド下注射を同日に行った場合、診断目的か手技目的かで整理が必要です。両方満額は難しいです。
さらに、外来管理加算や処置料との関係でも整理が必要になります。細かいですが重要です。
この整理を怠ると、1件ごとに数百点の減点が発生します。つまり積み重なる損失です。
現場では「時間がかかるから使わない」という判断もあります。しかし、実は逆です。短期的には時間増でも長期的には効率化します。ここがポイントです。
超音波ガイドを使うことで穿刺成功率が上がり、再穿刺が減ります。例えば1件あたり2分短縮できれば、1日10件で20分の余裕が生まれます。積み重ねです。
さらに、正しく算定すれば1件あたり数百円〜数千円の収益差が出ます。時間と収益の両立です。
この最適化を狙うなら、スタッフ教育とプロトコル統一が有効です。運用ブレ→品質低下→教育導入という流れで改善できます。〇〇が基本です。
参考:診療報酬の算定ルール詳細(厚労省資料)
厚生労働省 診療報酬関連資料